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Indeedと求人ボックスを徹底比較!採用できるのはどっち?2つの大きな違いと媒体選定のポイント

更新日

「Indeedと求人ボックスはどっちを使ったほうがいいの?」
「2つの違いがよくわからない」

このような疑問をお持ちではないでしょうか?本記事では、Indeedと求人ボックスの基本情報から2つの媒体の特徴について詳しく解説します。

記事後半では、媒体選定に迷った際の選び方についても紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

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宮地陸

この記事の著者

宮地陸

宮地陸

採用のスペシャリスト

東京大学法学部を卒業後、リクルートのリクナビ事業部で新人最速表彰を獲得。

独立後は、StockSunに参画し 「月10万円からの採用代行 トルトルくん」 を立ち上げ、媒体運用・スカウト・採用SNS・エージェント まで “13の採用手法” をワンストップで代行するコンサルタントとして活動。

現在は300以上の企業の採用を並走する、StockSunNo.1の採用チームを持つ。

Indeedと求人ボックスの基本概要

採用活動を始めるにあたり、まず検討すべき選択肢となるのがIndeedと求人ボックスです。

どちらも初期費用をかけずに利用開始できるため、多くの中小企業や人事担当者が導入を検討します。まずはそれぞれの媒体がどのような特徴を持っているか、定義とビジネスモデルを確認します。

世界最大級の求人検索エンジンIndeed

世界最大級の求人検索エンジンIndeed

Indeedは「採用版のGoogle」と呼ばれています。Googleで飲食店や美容室を検索するように、求職者は「東京 営業職 正社員」といったキーワードで仕事を検索します。

日本国内において月間約3,000万人が利用しており、全求職者の約7割が閲覧していると言われる巨大なプラットフォームです。

ビジネスモデルは、無料で求人を掲載できる点が特徴です。掲載自体に費用はかからず、求職者が求人をクリックした回数に応じて課金される仕組みを採用しています。

従来の求人サイトのように掲載だけで30万円や50万円といった費用が発生するモデルとは異なります。運営は日本のリクルートがおこなっています。元々はアメリカの企業でしたが、リクルートが買収し、現在はリクルートグループの一部として運営されています。

関連記事:Indeedとは?仕組みや主な5つの特徴、掲載方法を解説

業界2番手の急成長媒体求人ボックス

業界2番手の急成長媒体求人ボックス

求人ボックスもIndeedと同様に、求人に特化した検索エンジンです。ビジネスモデルも共通しており、無料掲載が可能でクリック課金型となっています。ユーザー数はIndeedに次ぐ規模であり、約1,000万人程度と推測されます。

業界の立ち位置としては、1番手がIndeed、2番手が求人ボックスという構図です。例えるならば、Uber Eatsと出前館のような2大勢力の関係性にあります。

運営会社は食べログなどを手掛けるカカクコムであり、売上や利益も右肩上がりで成長しているサービスです。多くのユーザーを抱え、第2の選択肢として外せない存在になっています。

関連記事:求人ボックスとは?特徴や掲載するメリット・デメリット、採用成功の5つのコツを解説

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圧倒的なユーザー数の差とその理由

圧倒的なユーザー数の差とその理由

両媒体の最大の違いは、利用しているユーザーの数にあります。

Indeedが約3,000万人であるのに対し、求人ボックスは約1,000万人と、3倍近い開きがあります。なぜこれほどの差が生まれているのか、その構造的な理由を解説します。

Indeedが持つ媒体連携の仕組み

Indeedが持つ媒体連携の仕組み

ユーザー数の差を生んでいる最大の要因は、Indeedが持つ媒体連携の機能です。Indeedはリクルートが運営しているため、同社が保有する他の求人媒体とシステムが統合されています。

以前は、リクナビNEXT、タウンワーク、はたらいく、とらばーゆ、Airワーク(エアワーク)といった媒体はそれぞれ独立して存在していました。

しかし、現在はこれらの媒体がすべて合体したような構造になっています。Indeedに求人を掲載するだけで、自動的にリクナビNEXTやタウンワークなどの他媒体にも連動して掲載される仕組みが導入されました。

この機能により、Indeedに登録しているユーザーだけでなく、リクナビNEXTやタウンワークを利用しているユーザーにも一気にアプローチできるようになりました。結果として、全求職者の約8割に情報を届けられる圧倒的な拡散力を持つに至っています。

求人ボックスの集客構造

求人ボックスの集客構造

一方で求人ボックスは、単独の媒体として運営されています。

Web上でのマーケティングや、飲食店である「しゃぶ葉」などの店舗で広告を出してユーザーを集めていますが、あくまで求人ボックス単体での集客となります。

そのため、複数の巨大メディアと連携しているIndeedと比較すると、どうしてもユーザー数は少なくなります。より多くの求職者に情報を届けたいと考える場合は、Indeedから始めた方が応募を獲得できる確率は高まります。

掲載開始までの審査とルールの厳しさ

掲載開始までの審査とルールの厳しさ

求人掲載を始める際のハードルや、運用中のルールに関しても両者には明確な違いがあります。実際に運用をおこなう中で感じる審査の厳格さについて解説します。

厳格な審査基準を持つIndeed

厳格な審査基準を持つIndeed

Indeedは掲載ルールが非常に厳しく設定されています。

求人原稿を作成して掲載しようとした際、その内容が適切かどうかという審査がおこなわれます。この審査基準は求人ボックスよりも厳格です。

また、アカウントを開設して利用を開始する際にも、様々な書類や証明書の提出が求められます。

初めて利用する企業にとっては、準備に手間がかかり、開始までに時間がかかると感じる場合があります。運用中もルール違反がないか厳しくチェックされるため、意図せず掲載が停止されるケースもあります。

関連記事:Indeedの求人掲載基準!求人を掲載する際の8つの基準も紹介

手軽に始められる求人ボックス

手軽に始められる求人ボックス

求人ボックスは、Indeedと比較して審査基準が緩やかに設定されています。アカウント開設の手続きも比較的簡単で、誰でもすぐに始められる印象があります。

書類の準備などが難しい場合や、手軽に採用活動をスタートさせたい場合は、求人ボックスの方が導入のハードルは低くなります。審査に通るか不安な場合や、スピーディーに掲載を始めたい場合には適しています。

ただし、Indeedの方が手間をかける分だけ多くの応募が見込める傾向にあるため、労力を惜しまずにIndeedに取り組む価値は十分にあります。

業種による向き不向きと採用戦略

業種による向き不向きと採用戦略

それぞれの媒体には、採用しやすい業種とそうでない業種が存在します。自社の募集職種に合わせて媒体を選定する必要があります。

幅広い業種に対応するIndeed

幅広い業種に対応するIndeed

Indeedは圧倒的なユーザー数を誇るため、ほぼ全ての業種において採用が可能です。特殊な専門職を除き、基本的にはどのような会社でもIndeedを通じて人材を確保できます。

苦手とする領域としては、地方エリアにおける「あん摩マッサージ指圧師」のような極めて専門性の高い職種が挙げられます。

かなり特定された資格やスキルを要する人材を地方で探す場合は、人材紹介エージェントや専門媒体を利用した方が費用対効果が良い場合があります。それ以外の一般的な職種であれば、Indeedが第一の選択肢となります。

特定職種に強い求人ボックス

特定職種に強い求人ボックス

求人ボックスはユーザー数が限られるため、効果が出やすい業種と出にくい業種がはっきりと分かれます。

効果が出やすい業種としては、事務職、軽作業員、コールセンターなどが挙げられます。また、全国どこでも勤務可能なフルリモートの仕事なども相性が良いです。これらの職種は、働きたいと考える求職者の母数が非常に大きいです。

例えばコールセンター希望者が1,000万人いるとすれば、その4分の1が求人ボックスを利用していたとしても250万人にアプローチできます。十分な母数が確保できるため、採用成功の可能性は高まります。

一方で、効果が出にくい業種には、営業職や建設現場の施工管理などが挙げられます。例えば、島根県で施工管理を希望する求職者が全体で900人しかいないと仮定します。

その中で求人ボックスに登録している人の割合が少ないため、実際にアプローチできる人数は50人から100人程度になってしまう可能性があります。母数が少なすぎるため、応募を獲得するのは困難です。

Indeedと求人ボックスの比較まとめ

Indeedと求人ボックスの比較まとめ

2つの媒体の違いを整理します。

比較項目Indeed求人ボックス
運営会社リクルート(米国企業を買収)カカクコム(食べログ運営)
ユーザー数約3,000万人約1,000万人
掲載審査厳しい(書類提出などあり)緩やか(始めやすい)
拡散力高い(他媒体と自動連携)普通(単体での集客)
得意な業種ほぼ全業種事務、軽作業、コールセンター等
費用モデルクリック課金(無料掲載可)クリック課金(無料掲載可)

迷った際の媒体選定基準

迷った際の媒体選定基準

どちらの媒体を利用するか迷った場合は、まずはIndeedから始める手法が確実です。多くの求職者にアプローチできるため、失敗のリスクを減らせます。

一方で、現場スタッフやシニア層の採用、事務系、コールセンターといった職種を募集する場合は、求人ボックスの利用も検討します。両媒体ともに初期費用はかからないため、可能であれば両方のアカウントを開設し、並行して運用をおこなう手法も有効です。

自社の業種や採用したいターゲットに合わせて、最適な媒体を選び、求人原稿の内容を工夫することで、採用活動の成果を最大化させてください。効果的な求人原稿の作成方法や運用に不安がある場合は、専門家の無料相談を活用するのも一つの手段です。

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