新入社員研修会社おすすめ22選｜失敗しない選び方と料金相場【2026年最新版】

「研修会社が多すぎて比較しきれない」「費用相場がわからず予算を組みにくい」「外部委託はコストが高そうで決めきれない」――こうした悩みは、新入社員研修を任される担当者からよく聞かれます。

そこで本記事では、2026年最新の離職データやZ世代の傾向をもとに、22社の研修会社を費用・特徴・対応企業別に比較。失敗しない5つの選び方に加え、助成金を活用してコストを抑える方法も解説します。自社の予算や目的に合った研修会社選びにぜひ役立ててください。

早見表｜状況別・おすすめ新入社員研修会社の選び方

まずは自社の課題や目的に合う研修会社を確認し、そのうえで各社の詳細を比較してみてください。下表では、22社を企業の状況別にわかりやすく整理しています。

#	こんな状況なら	おすすめ会社	選ぶ理由
①	採用・研修・動画制作を一気通貫で任せたい	StockSun株式会社	採用ブランディング動画から入社後研修動画の資産化まで一括対応。採用単価80%削減の実績あり。
②	大手の安心感・全国対応で選びたい	インソース・グロービス	全国対応・大規模実績。グロービスは日経225企業の約88%に研修提供。
③	採用ブランドを活かした通年フォローを希望	マイナビ・リクルートMS	採用力強化から階層別研修・エンゲージメント向上まで通年でフォロー。
④	eラーニングで自走型の学習体制を作りたい	Schoo・リスキル	Schooは6,000本超の授業動画。リスキルは1,000コース超・料金一律でコスト管理しやすい。
⑤	基礎を徹底させる本格集合研修を実施したい	セールスアカデミー・PDCAの学校	甘やかさない行動指導とPDCAによる主体性醸成で、3年定着を目指す設計。
⑥	入社後のフォローアップ研修も継続したい	ALL DIFFERENT・ヴォケイション・コンサルティング	入社前〜入社後継続フォロー対応。ヴォケイションはメンター研修・離職予防に特化。
⑦	ホスピタリティ・接遇・サービス業に特化した研修が必要	ホスピタリティチーム・BPS・ポールスター	観光・宿泊・小売・サービス業界に特化した現場に即した指導が強み。
⑧	IT・エンジニア向け新人研修が必要	エディフィストラーニング	ITスキル・PM・ビジネスマネジメントの専門研修。コース別固定価格で予算計画が立てやすい。
⑨	グローバル展開・海外赴任に備えた研修を検討中	J-グローバル	インターカルチュラル・マネジメント専門。グローバルマインドセット研修に強み。
⑩	階層別・テーマ別でカスタマイズしたい	アルー・SMBC・デロイトトーマツノビテク	4〜5形態から選択可能。グローバル人材育成からコンプライアンスまで幅広く対応。
⑪	コミュニケーション力を重点的に鍛えたい	モチベーション＆コミュニケーション・ポールスター	ロールプレイ・体験型で実践力を底上げ。接遇・対話力の改善に即効性がある。
⑫	ビジョン共感・主体性を根本から変えたい	レアリゼ・かんき出版	オーダーメイド設計・著者ネットワーク活用で組織の意識変革を支援。

新入社員研修とは？目的・内容・カリキュラムを解説

新入社員研修とは、入社直後の新人に対して社会人としての基礎を体系的に学ばせる育成プログラムです。単なるマナー研修と思われがちですが、実際には入社後の早期離職を防ぎ、配属までに即戦力に近づけるための設計力が問われます。ここでは目的・内容・最新トレンドを紹介していきます。

新入社員研修の3つの目的

新入社員研修には大きく3つの目的があります。社会人マインドの形成・ビジネスマナーの習得・配属後の早期戦力化という3本柱を軸に設計することで、離職リスクを抑えながら組織への定着を促せます。

①社会人マインドの形成

学生気分を抜け出し、報連相・時間管理・責任感といった社会人としての基本姿勢を身につける段階です。ここがしっかり形成されないと、配属後に指示待ちや遅刻・無断欠勤といった問題行動につながりやすくなります。

②ビジネスマナーとコミュニケーションスキルの習得

名刺交換・電話応対・メールの書き方・会議でのふるまいなど、業種を問わず必要なビジネスの作法を習得します。最近はオンライン会議でのマナーやチャットツールの使い方も必須科目になっています。

③配属後の早期戦力化

配属先の業務に早く慣れ、現場の負担を減らすことが最終的なゴールです。業務フローの理解・基本的なPCスキル・自社サービスや製品の知識など、業界・職種に応じた実践的な内容を組み込んでおくと、配属後3か月以内の戦力化率が高まります。

新入社員研修のカリキュラムと期間の目安

研修期間は業界によって大きく異なりますが、一般的には3〜10日間が中心で、業務適応まで含めると2週間〜1か月に及ぶケースも珍しくありません。標準的なカリキュラム配分は以下のとおりです。

フェーズ	期間目安	主な内容
社会人基礎マナー	1〜2日	報連相・挨拶・名刺交換・電話応対・メール
ビジネススキル	2〜4日	Excel・PowerPoint・議事録・プレゼン基礎
自社理解・製品知識	2〜3日	会社概要・事業内容・製品/サービス説明
配属前シミュレーション	1〜3日	ロールプレイ・ケーススタディ・グループワーク
フォローアップ	配属後1〜3か月	振り返り研修・先輩メンターとの1on1

短期集中型と段階分割型のどちらが適しているかは、新入社員の人数や配属時期、現場の受け入れ体制によって異なります。自社の状況を踏まえ、研修会社の担当者と相談しながら判断するのがおすすめです。

2026年トレンド｜Z世代の納得感と体験型研修

2026年入社世代（Z世代後半）は、従来の精神論よりも「納得感」と「体験」を重視する傾向が強くなっています。「なぜこれをやるのか」の背景説明がないと、研修へのモチベーションが著しく下がる実態があります。

そのため座学中心の詰め込み型では集中が続かず、ロールプレイ・ビジネスゲーム・動画教材を組み合わせたハイブリッド型が選ばれています。大手研修会社の多くが、Z世代向けにコンテンツをリニューアルしている背景もここにあります。

さらに注目したいのが動画とAIの活用。研修動画を自社チャンネルや社内ポータルに資産化することで、毎年の新人にも繰り返し活用できる設計が広がりつつあります。初期投資はかかりますが、2年目以降の研修コストを大幅に圧縮できる点で、人事コスト最適化の手段として注目されています。

早期離職データから見る新入社員研修投資の重要性

数字の重みは、現場ほど痛感します。厚生労働省が令和7年10月24日に公表したデータによれば、就職後3年以内の離職率は新規大卒就職者で33.8%、新規高卒就職者で37.9%と、3人に1人が3年以内に辞めていく計算です（厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」）。

1年目に限ると大卒で12.1%、つまり入社年度のうちに10人に1人以上が辞めていく計算（JILPT 2025年12月号）。事業所規模が小さくなるほどこの傾向は強まり、5人未満の事業所では高卒3年以内離職率が63.2%に達します。産業別では宿泊業・飲食サービス業の大卒3年以内離職率が55.4%と過半数を超え、業界によっては「採用してもすぐ辞める」が常態化しています。

研修への投資を抑えた結果、採用コストが何倍にもなって跳ね返る――この構造を断ち切るには、研修を「コスト」ではなく定着・戦力化への投資として再定義することが欠かせません。

なお、研修単体ではなく入社前後の定着プロセス全体を設計したい方はオンボーディングとは？進め方5ステップの記事も併せてご覧ください。

新入社員研修を外部委託すべき3つの理由

「新入社員研修は自社で実施した方が早い」と考えがちですが、実際には内製化にはさまざまな限界があります。ここでは、内製研修が抱える構造的な課題を踏まえながら、外部委託が選ばれる理由を費用対効果やROIの観点から整理します。

内製化の限界｜人事工数の圧迫と属人化リスク

新入社員研修を内製で完結させるには、カリキュラム設計・講師の選任・教材作成・運営・効果測定まで人事部が担う必要があります。

人事担当が数名規模の中小企業では、新人受け入れ期に通常業務が止まるほどの負担が発生し、属人化したノウハウが担当者の異動とともに失われるという問題も起きやすい構造です。

社内に新入社員研修の専門家がいないと、毎年同じ内容を繰り返すマンネリ化や、Z世代の価値観に合わない古い研修設計のまま放置されるリスクも生じます。「研修は実施したが効果が見えない」というモヤモヤは、内製の構造的限界からくるケースが少なくありません。

外部研修×動画資産化のハイブリッドが合理的

外部委託の大きなメリットは、研修会社が蓄積してきたノウハウや、経験豊富な講師の研修品質をそのまま活用できる点にあります。なかでも近年は、外部研修と動画資産化を組み合わせた“ハイブリッド型”が、効率的な手法として注目されています。

たとえば、集合研修や講師派遣で初年度の研修フローを構築し、その内容を社内向け動画として撮影・編集して蓄積すれば、翌年以降の新人研修コストを抑えられます。さらに、配属後の復習やフォローアップにも活用できるため、教育の標準化にもつながります。

採用から育成までを動画で一貫して強化したい場合は、採用動画制作会社の選び方・比較記事もぜひ参考にしてください。

ROIで語れる研修設計｜採用単価と定着率を数値で可視化する

経営層に研修予算を承認してもらうには、「いくら投資し、どれだけ成果が返ってくるのか」を数値で示すことが重要。近年は、受講者満足度やアンケート結果だけでなく、採用単価・定着率・戦力化までのスピードといった経営指標で研修を評価する流れが強まっています。

たとえば、StockSunの「採用単価80％削減（50万円→9万円）」「YouTube経由で年間110人採用」といった成果は、採用と教育を動画活用で一体化したことで実現した事例。新人研修においても、入社1年目の離職率低下や、配属後3か月以内の戦力化率などを指標として設計することで、研修効果を経営視点で説明しやすくなります。結果として、人事施策そのものの評価向上にもつながります。

なお、採用ブランディング動画で採用単価を下げる手法はマーケティング思考の新卒採用記事で詳しく解説しています。

新入社員研修の料金相場と費用の考え方

「結局いくらかかるのか分かりにくい」という点は、研修会社選びで多くの担当者が悩むポイントです。実際、研修会社ごとに料金体系や提供範囲が異なるため、単純比較しにくいケースも少なくありません。

また、価格だけを基準に選ぶと、「費用は安いが期待した効果が出ない」「高額すぎて社内承認を得られない」といった失敗につながりやすくなります。重要なのは、費用そのものではなく、自社の目的に対してどれだけ成果につながるかという視点で比較することです。

集合研修の費用相場（1人3〜5万円／年間中央値33万円）

公開型の集合研修は、業界相場として1人あたり1日3〜5万円程度が一般的です。

半日研修（3〜4時間）の場合は10〜20万円前後、20〜30名規模の新入社員を1〜2週間かけて研修する場合は、総額150〜250万円程度がひとつの目安になります。年間予算ベースでは、中央値がおおよそ33万円前後とされており、主な内訳は講師費・教材費・会場費・運営工数です。

一方で、価格だけで判断するのは要注意。極端に安価な研修では、「講師1人あたりの受講人数が多い」「教材内容が古い」「受講後の満足度が低い」といったケースも見られます。研修費用の差は、講師の質や運営体制、フォロー体制の差につながることを前提に比較することが重要です。

公開講座・講師派遣・eラーニングの費用比較

研修の提供形態には大きく3つの選択肢があります。それぞれ向いている企業規模や活用シーンが異なるため、自社の状況に合わせて使い分けるのがおすすめです。

形態	1人あたり費用	向いている企業	主な特徴
公開講座	3〜5万円／日	新人数名〜10名規模	・他社新人との交流あり ・日程固定 ・カスタマイズは難しい
講師派遣	1日合計15〜80万円	新人20名以上の中堅〜大手	・自社カスタマイズ可 ・人数で割ると1人あたり安くなる
eラーニング	月額数百〜数万円／ID	全規模・継続学習が必要	・いつでも受講可 ・反復学習向き ・個別質問対応は弱い
動画資産化	初期制作費のみ（翌年以降は低コスト）	毎年新人が入社する企業	・初年度のみ制作費が発生 ・2年目以降はほぼゼロコストで運用可能

実務では公開講座＋eラーニング、または講師派遣＋自社動画の組み合わせが多く採用されています。どの形態が自社に合うか迷う場合は、複数の研修会社に見積もりを依頼して比較するのがおすすめです。

人材開発支援助成金を活用して実質負担を下げる

費用負担を抑えるおすすめの手段が、厚生労働省の人材開発支援助成金。OJT＋OFF-JTを組み合わせた訓練を実施する事業主が対象で、新入社員研修にも活用できます。

2025年4月の改定で賃金助成額が引き上げられ、訓練修了後に賃上げ等を実施した場合は経費助成・賃金助成ともに加算が受けられるようになりました（厚生労働省「人材開発支援助成金」）。

申請手続きは煩雑な反面、正しく活用すれば研修コストの実質負担を半分以下に抑えられるケースもあります。研修会社のなかには助成金申請のサポートに対応しているところもあるため、選定時に確認しておきましょう。

大手・総合型｜新入社員研修会社おすすめ8選

採用ブランドの活用・大規模研修への対応・eラーニング基盤の整備まで、総合的な人材育成体制を持つ研修会社を紹介します。

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StockSun株式会社

新入社員研修では、採用設計から採用ブランディング動画、入社後研修動画の内製化まで対応できる点が特徴。各分野の認定パートナーが直接担当するため、余計な中間コストを抑えながら専門性の高い支援を受けられます。費用は依頼内容ごとの個別見積もりで、予算規模に応じて相談しやすい点も魅力です。

認定パートナーの植本涼太郎は、「年収チャンネル」の立ち上げ・成長支援を担当し、採用単価50万円→9万円（80％削減）、年間110人採用支援の実績を持ちます。累計50チャンネル以上・6,000本超の動画運用実績を活かし、採用動画と新入社員研修動画を同じ設計思想で統一することで、入社後ギャップによる早期離職の防止につなげています。

また、複数のコンサルタントから提案を受け、自社に合う担当者を選べる「社内コンペ制度」も特徴です。「誰が担当するかわからない」という外注時の不安を解消しやすく、一定基準を満たした認定パートナーのみが担当するため品質面でも安心感があります。採用と新入社員研修を動画で連携し、毎年の育成コストを抑えたい企業に向いています。

StockSun株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	要相談（依頼内容に応じて個別設計）
技術力	各領域の認定パートナーが直接担当 / 社内コンペ制度で担当者を選択可能
実績	採用単価80%削減（50万円→9万円）・年間110人採用支援
対応可能領域	採用設計・採用ブランディング動画・入社後研修動画・内製化支援・YouTube/SNS運用・SEO・Web広告・LP制作
設立	2017年7月28日
住所	〒160-0023 東京都新宿区西新宿3丁目8番3号 新都心丸善ビル7階
公式HP	https://stock-sun.com/

株式会社インソース

株式会社インソースは、講師派遣研修・公開講座・eラーニングシステムなど多様な教育ソリューションを展開する大手人材育成会社。2002年設立以来、全国規模で企業の人材育成を支援しており、DX・AI人材育成や動画教材の提供にも強みを持っています。

次世代型LMS「Leaf」を活用することで、オンライン研修の受講管理・習熟度確認・効果測定を一元化できます。階層別・テーマ別・業種別と豊富なプログラム数を誇るため、新入社員研修から管理職研修・DX人材育成まで一社で対応したい企業におすすめです。

株式会社インソースの会社概要

項目	内容
費用感	公開講座1名数万円〜（内容・規模により変動）
技術力	講師派遣・公開講座・eラーニング・DX/AI研修に対応 / LMS「Leaf」完備
設立	2002年11月
公式HP	https://www.insource.co.jp/

株式会社マイナビ

マイナビ研修サービスは「成長・変化のための一歩を踏み出せる社会の実現」をテーマに、採用力強化から階層別研修・エンゲージメント向上まで通年でフォローする体制が強み。新卒採用ブランドを生かした育成設計ができる点は、マイナビ独自のポジションといえます。

「意識→行動→習慣」の3ステップ設計を軸に、単発の研修で終わらせずに行動計画と振り返りを組み込む流れで提供されます。採用から入社後定着まで一体で管理したい企業におすすめです。

なお、研修後の定着・活躍を左右する従業員エンゲージメントの高め方は、従業員エンゲージメントとはの記事も併せてご覧ください。

株式会社マイナビの会社概要

項目	内容
費用感	公開・派遣ともに要見積
技術力	採用〜通年フォロー / 意識→行動→習慣の3ステップ設計
公式HP	https://hrd.mynavi.jp/

リクルートマネジメントソリューションズ

リクルートマネジメントソリューションズは、企業の重要な経営資源である「人と組織」に着目し、人材採用・人材開発・制度設計・組織開発までを総合的に支援している人材開発会社。長年の実績と研究データに基づいた研修プログラムに強みがあります。

新入社員研修では、入社直後の基礎研修だけでなく、配属後の定着支援や早期戦力化までを見据えた段階的な育成設計を提供。人材育成と組織開発を一体で進めたい中堅〜大手企業に適しています。

リクルートマネジメントソリューションズの会社概要

項目	内容
費用感	1名数万円〜 / 講師派遣は要見積
技術力	採用・人材開発・制度構築・組織開発を一体支援 / 段階別フォロー設計
創業	1963年（設立1989年）
住所	〒108-0023 東京都港区芝浦3-16-16
公式HP	https://www.recruit-ms.co.jp/

株式会社Schoo

株式会社Schooは、法人向けに「Schoo for Business」としてオンライン研修・eラーニングソリューションを展開しています。2011年設立で、ID課金型のため人数が増えても管理しやすく、新入社員から経営層まで継続的な学習をサポート。

6,000本以上の授業動画と生放送コンテンツを備え、トレンドに合わせた最新の学びを提供できる点が強みです。集合研修は難しい地方・リモート勤務の社員にも均一な研修環境を用意でき、分散した組織を持つ企業に特に向いています。

株式会社Schooの会社概要

項目	内容
費用感	ID課金型（トライアルあり）
技術力	6,000本超の授業動画 / 生放送コンテンツ / 自走型eラーニング
設立	2011年10月3日
住所	〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7
公式HP	https://schoo.jp/biz/

アルー株式会社

アルー株式会社は、新入社員研修から管理職研修・グローバル人材育成まで幅広く対応します。社名は「all the possibilities make your story unique」に由来し、個人の可能性を最大限に引き出す育成設計が特徴です。

また、独自のeラーニングサービス「etudes（エチュード）」を活用した継続学習との組み合わせも可能。グローバル人材育成にも対応しているため、国内の新入社員研修から将来的な海外展開まで見据えて人材を育てたい企業に向いています。

アルー株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	カスタマイズ見積
技術力	新入社員〜管理職・グローバル人材まで対応 / eラーニング「etudes」活用可
設立	2003年
住所	東京都千代田区九段北一丁目13番5号
公式HP	https://www.alue.co.jp/

SMBCコンサルティング株式会社

SMBCコンサルティング株式会社は、三井住友フィナンシャルグループを基盤とするコンサルティング会社で、新入社員から役員まで対象とする総合研修プログラムを提供しています。「プレミアム」「ベーシック」「ライブラリ」「講師派遣」の4サービスから自社に合った形態を選択できます。

コンプライアンス・PCスキル・ビジネスマナーから特定業務スキルまで幅広くカバー。三井住友グループのブランドと信頼性を重視する大手企業や金融・保険業界の企業におすすめです。

SMBCコンサルティング株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	セミナー定価（形態により異なる）
技術力	プレミアム・ベーシック・ライブラリ・講師派遣の4形態から選択可能
住所	〒103-0028 東京都中央区八重洲1-3-4
公式HP	https://www.smbcc-education.jp/

グロービス（GLOBIS）

グロービスは、1992年設立の大手人材育成・経営大学院運営会社です。日経225企業の約88%・年間約3,400社に研修を提供する実績は業界随一で、経営直結設計のアプローチが特徴。

経営・人事戦略と連動した研修設計を得意とし、新入社員研修から経営幹部向けプログラムまで全階層に対応しています。MBA取得まで視野に入れた人材育成を進めたい大企業や、経営目線で研修投資効果を管理したい企業に向いています。

グロービスの会社概要

項目	内容
費用感	カスタマイズ見積
技術力	全階層対応 / 経営直結設計 / 複数の研修形態を活用可能
実績	日経225企業の約88%・年間約3,400社への研修提供
設立	1992年8月1日
住所	〒102-0084 東京都千代田区二番町5-1
公式HP	https://gce.globis.co.jp/

体験型・eラーニング対応｜新入社員研修会社おすすめ8選

座学より体験・ロールプレイを重視するプログラムや、eラーニングで自走型の学習体制を構築できる研修会社を紹介します。

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株式会社リスキル

リスキルは2022年設立の企業研修プラットフォームで、1,000種類超の社員研修を内容・人数にかかわらず料金一律で提供しています。階層別・テーマ別・職種別・業界別・IT研修まで幅広いカテゴリをカバーしており、「どのコースを選んでも同じ料金」という明確な価格体系が特徴。

対面・オンラインの両形態に対応し、全国どこでも受講できます。研修費の予算管理をシンプルにしたい中小企業や、多様なテーマを費用を気にせず試したい担当者に向いています。

株式会社リスキルの会社概要

項目	内容
費用感	全コース料金一律（内容・人数にかかわらず）
技術力	1,000コース超 / 対面・オンライン両対応 / 全国展開
設立	2022年5月2日
住所	〒160-0004 東京都新宿区四谷4-28-4 YKBエンサインビル10F
公式HP	https://www.recurrent.jp/

株式会社セールスアカデミー

株式会社セールスアカデミーは、「甘やかさない令和型新入社員研修」をコンセプトに、挨拶・返事・時間厳守・報連相を徹底的に指導する専門会社。2007年設立で、1〜23日のコースから選択でき、内定者研修から入社3年目までのフォローアップまで対応しています。

Z世代向けに設計をアップデートしながらも、社会人の基礎行動を厳しく指導するスタイルを維持しています。「意識変革」や「主体性」の前に、まず行動の基礎を固めたいと考える企業におすすめです。

株式会社セールスアカデミーの会社概要

項目	内容
費用感	コース別（1〜23日コースで選択）
技術力	甘やかさない令和型研修 / 内定者〜3年目フォローアップ対応
設立	2007年9月11日
住所	〒160-0023 東京都新宿区西新宿6丁目12-7
公式HP	https://www.shinjin-kensyu.com/

デロイト トーマツ ノビテク株式会社

デロイト トーマツ ノビテク株式会社は、テーマ別・階層別プログラムや体験型セミナーを通じて、ビジネスパーソンの実践力向上を支援しています。

デロイトグループのブランドと外資系コンサルのノウハウを活かした研修設計も強み。外資系・コンサル文化を研修に取り入れたい企業や、論理的思考・プレゼンスキルを重視する企業に適しています。

デロイト トーマツ ノビテク株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	個別見積（2日間基本プログラムあり）
技術力	デロイトグループのノウハウ活用 / 体験型・階層別プログラム
設立	2005年7月1日
住所	〒112-0002 東京都文京区小石川2-1-12
公式HP	https://www.nobetech.co.jp/

株式会社PDCAの学校

株式会社PDCAの学校は、「働くことが生きがいに感じる人を一人でも多く増やしたい」をテーマに掲げ、PDCAメソッドで主体性を醸成する研修を提供しています。2011年設立（旧社名：セールスの学校）で、ビジネススキル研修・現場マネジメント研修が主力です。

無料で参加できる新入社員研修コンテンツも提供しており、まずは低リスクで試してから有料プログラムへ移行できる仕組みになっています。「言われたことをこなすだけ」ではなく、自分で考えて動ける人材を育てたい企業に向いています。

株式会社PDCAの学校の会社概要

項目	内容
費用感	月額プラン / 個別見積（無料コンテンツあり）
技術力	PDCAメソッドで主体性醸成 / 無料新入社員研修コンテンツ提供
設立	2011年1月13日
住所	〒140-0002 東京都品川区東品川2-3-14
公式HP	https://pdca-school.jp/

ALL DIFFERENT株式会社

ALL DIFFERENT株式会社は、採用・研修・育成支援のパートナーとして、実践的かつ継続的な学びの場を提供しています。

新入社員研修から若手社員研修・管理職研修まで、入社前から継続フォローまでカバー。研修の「やりっぱなし」を防ぎ、入社後の行動変容まで追いたい企業に向いています。

ALL DIFFERENT株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	コース別によって異なる
技術力	採用・研修・育成支援の一体設計 / 入社前〜継続フォロー対応
設立	2006年2月
住所	〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-7-1
公式HP	https://www.all-different.co.jp/

株式会社モチベーション＆コミュニケーション

株式会社モチベーション＆コミュニケーションは、座学よりも体験を重視したプログラムが特徴。コミュニケーションスキルの向上に特化しており、ロールプレイ・ワーク中心の構成で新人の実践力と主体性を引き出します。

文部科学本省統一資格も取得しており、公的機関への提供実績もあります。会議・プレゼン・1on1・雑談力といったコミュニケーション全般を底上げしたい企業に向いています。

株式会社モチベーション＆コミュニケーションの会社概要

項目	内容
費用感	個別見積
技術力	体験型・ロールプレイ中心 / コミュニケーション特化
設立	2017年4月1日
住所	〒160-0023 東京都新宿区西新宿3-4-4
公式HP	https://www.motivation-communication.com/

株式会社レアリゼ

株式会社レアリゼは、「全ての人をリーダーにして、自律型組織を創る」をビジョンに掲げる2001年設立の研修会社。サーバントリーダーシップを軸に、組織や受講生の課題に合わせたオーダーメイド研修を提供しています。

また、独自のビジネススクール「ASBS」も展開しており、長期的な意識変革と組織文化の醸成まで取り組める点が強みです。新入社員研修と並行して組織全体のリーダーシップ強化を進めたい企業に向いています。

株式会社レアリゼの会社概要

項目	内容
費用感	オーダーメイド（個別見積）
技術力	サーバントリーダーシップ軸 / ビジネススクール「ASBS」運営
設立	2001年8月
住所	〒102-0083 東京都千代田区麹町1-7-2
公式HP	https://www.realiser.co.jp/

株式会社かんき出版（教育事業部）

株式会社かんき出版は、1977年設立のビジネス書出版社が展開する法人向け研修サービス。同社が出版した書籍の著者ネットワークを活かした講師陣が、現場で実証されたノウハウをそのまま研修に落とし込める点が最大の特徴です。

公開講座・個別対応の両形態で提供しており、出版事業との連動から最新のビジネス潮流を研修に取り込みやすい環境があります。自社課題に合ったベストセラー著者に直接学びたい企業におすすめです。

株式会社かんき出版（教育事業部）の会社概要

項目	内容
費用感	個別・公開講座（内容により異なる）
技術力	著者ネットワーク活用 / 集合・派遣・公開対応
設立	1977年4月30日
住所	〒102-0083 東京都千代田区麹町4-1-4
公式HP	https://edu.kanki-pub.co.jp/

業界・目的特化型｜新入社員研修会社おすすめ6選

特定の業界・職種・目的に特化した研修を提供する会社を紹介します。ホスピタリティ・IT・グローバル・入社後フォローなど、汎用プログラムでは対応しきれない自社固有の課題を持つ企業に向いたカテゴリです。

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Brain Power Solutions株式会社

Brain Power Solutions株式会社は、「ビジネスプラスサポート」ブランドで法人向け研修を提供している企業。接客・サービス・ホスピタリティ分野に強みを持ち、基礎から実践まで段階的に学べる研修設計を展開しています。特に、流通・小売・サービス業界における新入社員研修の実績が豊富です。

福岡市中央区を拠点に全国対応しており、現場目線を重視した実践型研修が特徴。接客品質の向上やサービスレベルの標準化を進めたい企業に適しています。

Brain Power Solutions株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	個別見積
技術力	接客・ホスピタリティ特化 / 集合研修中心
設立	2023年10月10日
住所	〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神4-2-20
公式HP	https://www.bps-jp.com/

株式会社ポールスターコミュニケーションズ

株式会社ポールスターコミュニケーションズは、2017年創業の接遇・コミュニケーション研修専門会社です。人材育成コンサルティング・社員研修・セミナーの開催等を事業内容とし、コミュニケーション力と接客品質の向上に特化したプログラムを提供しています。

集合研修・講師派遣の両形態に対応しており、サービス業を中心に幅広い業種の人材育成を支援。接遇マナーや対人コミュニケーションを徹底指導したい企業におすすめです。

株式会社ポールスターコミュニケーションズの会社概要

項目	内容
費用感	個別見積
技術力	接遇・コミュニケーション特化 / 集合研修・講師派遣対応
創業	2017年6月1日
住所	〒140-0002 東京都品川区東品川二丁目2番4号 天王洲ファーストタワー7階
公式HP	https://pole-star.me/

ザ・ホスピタリティチーム株式会社

ザ・ホスピタリティチーム株式会社は、「働く人に、誇りと喜びが溢れる職場を」をコンセプトに掲げ、ホスピタリティを軸とした人材育成を支援する会社。観光・宿泊・サービス業界に多くの実績を持ち、社内にホスピタリティ文化を根づかせる研修設計が特徴です。

単なるマナー研修に留まらず、「なぜ接客が大切か」という価値観のインストールから始める点が他社との違い。従業員の離職率が高く、定着率改善を最優先にしたいサービス業の企業に向いています。

ザ・ホスピタリティチーム株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	個別見積
技術力	ホスピタリティ文化の根付け / 観光・宿泊・サービス業特化
住所	〒153-0062 東京都目黒区三田2-12-5
公式HP	https://thehospitalityteam.jp/

J-Global, Inc.

J-Global, Inc.は、2010年設立のインターカルチュラル・マネジメント専門会社。グローバルマインドセット研修や海外赴任前研修、チェンジマネジメント支援を中心に、日本企業のグローバル展開を人材育成の面からサポートしています。

CEOのジョン・ジェームス・リンチ をはじめ、外資系企業での経験を持つ講師陣が、実践的なグローバル対応力を育成。海外拠点の展開や外資系企業との協業、グローバル採用を進める企業の新入社員研修に適しています。

J-Global, Inc.の会社概要

項目	内容
費用感	個別見積
技術力	インターカルチュラル専門 / グローバルマインドセット・海外赴任前研修
設立	2010年7月28日
住所	〒151-0064 東京都渋谷区上原1-3-9
公式HP	https://www.j-global.com/

ヴォケイション・コンサルティング株式会社

ヴォケイション・コンサルティング株式会社は、新卒フォローアップ研修（メンター研修含む）に特化した会社です。入社後2年目以降のキャリア支援・離職予防・インターンシップコンサルティングを強みとし、採用後の定着率向上に特化したアプローチが特徴。

人財紹介事業も展開しており、採用から定着まで幅広く対応できます。初期の集合研修ではなく、「研修後の離職をどう防ぐか」を最優先にしたい企業に向いています。

ヴォケイション・コンサルティング株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	個別見積
技術力	メンター研修・フォローアップ特化 / 人財紹介事業も展開
設立	2013年10月（平成25年10月）
住所	〒100-0014 東京都千代田区永田町2-17-17
公式HP	https://vc-corp.net/

エディフィストラーニング株式会社

エディフィストラーニング株式会社は、ITスキル研修を中心にプロジェクトマネジメントやビジネスマネジメント分野まで幅広く対応。特にエンジニア向けの新入社員研修に強みがあります。

コースごとの固定料金制を採用しているため、研修費用を事前に把握しやすく、人事担当者が予算計画を立てやすい点も特徴です。IT企業やメーカー、システムインテグレーターなど、エンジニア職の新入社員が多い企業に適しています。

エディフィストラーニング株式会社の会社概要

項目	内容
費用感	コース別固定価格
技術力	IT技術・PM・ビジネスマネジメント特化 / エンジニア向け新人研修に強み
設立	1997年4月1日
住所	〒104-0031 東京都中央区京橋2-8-7
公式HP	https://www.edifist.co.jp/

新入社員研修会社選びで失敗しない5つのポイント

新入社員研修会社は、「知名度が高い」「実績が豊富」といった理由だけで選べばよいわけではありません。自社の課題や育成したい人物像、予算に合わない会社を選んでしまうと、費用ばかりかかり十分な成果につながらないケースもあります。

まずは、以下の5つのポイントを順番に確認しながら、自社に合った研修会社を絞り込んでいきましょう。

①研修の目的と育成したい新人像を明確にする

研修会社へ問い合わせる前に、「新入社員研修で何を実現したいのか」を社内で整理しておくことが重要です。目的が曖昧なまま依頼すると、汎用的なプログラムを受講するだけになり、自社の課題解決につながりにくくなります。

特に、以下の3点を事前に言語化しておくと、研修会社との打ち合わせがスムーズになります。

• 配属後に期待する行動・成果
  「3か月後にどの状態を目指すか」を具体化する
• 今年の新入社員の特徴
  理系・文系比率、未経験者の割合、地域性など
• 過去の研修で感じた課題
  「座学中心で定着しなかった」「配属後フォローが不足していた」など

②実績数より「自社業界への理解度」を重視する

「年間〇〇社の支援実績」といった数字は参考になりますが、それだけで判断するのは危険。重要なのは、自社業界の業務内容や現場課題を理解した講師が担当するかどうかです。

たとえば、製造業なら現場改善や安全管理への理解、サービス業なら接客やクレーム対応への理解が、研修内容の質に直結します。そのため、無料相談や商談では以下を確認しておきましょう。

• 同業界での支援実績があるか
• 担当講師の経歴や専門分野
• どのような新人育成課題に対応してきたか

講師プロフィールや導入事例を事前公開している会社は、透明性の面でも比較しやすいです。

③費用の内訳を事前に確認する

「講師料〇〇万円」のような簡易見積もりだけで契約するのは要注意。実際には、教材費・交通費・会場費・カスタマイズ費用などが追加され、想定以上のコストになるケースもあります。

特に確認しておきたいのは、以下のような追加費用です。

• 受講人数変更時の追加料金
• 日程変更・延期時の手数料
• 教材追加費用
• オンライン対応費用
• フォローアップ研修の有無

見積書の段階で細かい条件まで明示してもらうことで、後からのトラブルを防ぎやすくなります。

④「研修後のフォロー体制」まで確認する

新入社員研修は、実施して終わりではありません。重要なのは、配属後に新人が現場へ定着し、実務で活躍できる状態まで支援できるかです。

そのため、契約前に「研修後のサポート範囲」を確認しておきましょう。比較時は、以下の観点を見るのがおすすめです。

フォロー内容	確認すべき点
フォローアップ研修	実施タイミング（1か月後・3か月後・半年後など）・含む費用か別費用か
効果測定	受講後アンケートだけか、行動変容まで測定するか
担当者との連絡体制	担当者変更の際の引き継ぎ方針・緊急時の連絡先
eラーニング・動画資産	研修後も社内で活用できる教材が残るか

なお、配属後のフォローを担うメンター制度の設計は、メンター制度とは？導入6ステップの記事で詳しく解説しています。

⑤無料相談で担当者との相性を確認する

どれだけ実績豊富な研修会社でも、担当者との相性が合わなければ長期的な運用は難しくなります。新入社員研修は、担当者の提案力やコミュニケーション力によって成果が左右される場面も少なくありません。

そのため、無料相談の段階で「課題を理解してくれるか」「提案内容に納得感があるか」を確認することが重要です。

たとえば、StockSun株式会社では、複数のコンサルタントから提案を受けたうえで担当者を選べる「社内コンペ制度」を採用しています。複数視点で比較できるため、担当者とのミスマッチを防ぎやすい点が特徴です。

YouTube活用型の採用・研修設計については、YouTube運用会社の比較記事も参考にしてください。

新入社員研修に関するよくある質問

新入社員研修の準備時期・予算・内容・外部委託について、人事担当者から特に多く寄せられる質問をまとめました。

新入社員研修は何日くらい必要ですか？

業界・職種・新人のスキルレベルによって大きく異なりますが、一般的な目安は以下のとおりです。

• 最短構成（3〜5日）
  ビジネスマナーと基本的な報連相に絞った最小限の研修。少人数・スタートアップ向け
• 標準構成（1〜2週間）
  社会人基礎＋スキル習得＋自社理解を組み合わせた一般的な設計。中小企業に多い
• 充実構成（3〜4週間〜）
  配属前シミュレーション・ロールプレイ・フォローアップまで含む。大手・製造業・金融業などに多い

「短期集中と段階分割のどちらが合うか」は現場の受け入れ体制次第。研修会社の担当者に自社の状況を伝えて設計してもらうのが確実です。

新入社員研修のカリキュラムに含めるべき内容は何ですか？

どの業界でも共通して含めるべき基本項目は以下のとおりです。

• ビジネスマナーの基礎：挨拶・名刺交換・電話応対・メール・報連相
• 社会人マインドの形成：時間管理・責任感・チームワーク意識
• 自社理解：事業内容・製品・組織図・社内ルール
• 実践演習：ロールプレイ・ケーススタディ・グループワーク

これに加えて、業種によっては「業界特有のコンプライアンス知識」「IT・デジタルツールの使い方」「英語でのビジネスコミュニケーション」などを組み込むケースが増えています。

新入社員研修の準備はいつから始めるべきですか？

理想的には前年の10〜11月には研修会社の選定を始めることを勧めます。年明け以降は研修会社の予約が埋まり始め、希望の日程や講師が取れないケースが出てきます。内定者期に動画教材で予習させたい場合や、カスタマイズ設計を依頼したい場合は、夏〜秋には動き始めるのがベストです。

新入社員研修の予算はどのくらい見ればよいですか？

業界相場は1人1日3〜5万円、年間予算の中央値は33万円前後です。具体的な試算例は以下のとおりです。

• 5名・2日間の公開講座：1人4万円×2日×5名＝40万円前後
• 20名・1週間の講師派遣：1日30万円×5日＝150万円前後（1人あたり約7.5万円）
• eラーニング（50ID・年間）：月額500円/ID×12か月×50名＝30万円前後

人材開発支援助成金を活用すれば、実質負担を半分以下に抑えられる場合があります。助成金対応の可否は研修会社選定時に確認しておきましょう。

オンライン研修と集合研修、どちらが効果的ですか？

それぞれ役割が異なるため、「どちらが上」ということはありません。目的別の使い分けは以下が基準になります。

• 集合研修が向く場面
  社会人マインドの形成・同期との関係構築・ロールプレイなどの実践演習
• オンライン研修が向く場面
  知識習得・反復学習・地方・リモート社員への均一な研修提供

最近は両者を組み合わせるハイブリッド型が主流。「集合で基礎を固め、eラーニングで定着させる」という流れが効果的な設計として広がっています。

自社で内製すべきか外部委託すべきか迷っています

人事担当が3名以下、または毎年の新人が10名以下の中小企業には、外部委託＋初年度の研修内容を動画として社内に残すハイブリッド設計が効果的です。

完全内製化は人事工数を圧迫し、担当者が変わるたびにノウハウが消えるリスクがあります。外部プロのノウハウを活用しながら、自社資産として蓄積していく設計が長期的に見て費用対効果が高いのが現実です。

研修で離職率を下げるためにできることはありますか？

離職率低下に直結する研修設計の要点は3つあります。

• 「なぜここで働くか」の意味づけを早期に
  入社直後に会社のビジョンや自分の仕事の意味を腹落ちさせる体験を組み込む
• 配属後もフォローアップを継続する
  研修後の3か月・6か月時点でのフォロー研修や1on1を設ける
• 先輩・上司との橋渡しを研修内で作る
  先輩社員との交流セッションや職場見学を研修プログラムに組み込む

研修単体での効果には限界があります。上司・先輩・OJT設計との連動が離職予防の鍵です。

人材開発支援助成金は新入社員研修に使えますか？

はい、活用できます。厚生労働省の「人材開発支援助成金」は、OJTとOFF-JTを組み合わせた研修を実施する企業を対象とした制度で、新入社員研修の外部委託費やeラーニング費用も支給対象に含まれます。2025年4月の制度改定では賃金助成額が引き上げられ、これまで以上に活用しやすくなりました。

また、助成金申請のサポートに対応している研修会社を選べば、申請準備や書類作成の負担を軽減しやすくなります。詳細は、厚生労働省の人材開発支援助成金ページ を確認してください。

新入社員研修でやってはいけないことはありますか？

「研修を実施したこと」が目的化してしまう状態が最も危険です。研修後に何が変わったかを測定せず、「毎年恒例だからやる」という運用になると、費用だけかかって離職率も戦力化スピードも改善されません。以下の3点は特に注意が必要です。

• 効果測定なしで終わらせる
  受講後アンケートだけでなく、配属後の行動変容まで追うこと
• 研修と現場OJTが断絶している
  現場の上司・先輩に研修内容を共有し、連続性を持たせる
• 毎年同じプログラムを使い回す
  新人の特性・業界トレンドに合わせて年ごとに見直すことが大切

少人数（1〜5名）でも外部研修を利用できますか？

問題なく利用できます。少人数の場合は公開講座型（他社の新人と一緒に受ける集合研修）が費用対効果が高いのでおすすめです。1名から参加できるコースが多く、インソース・リスキル・セールスアカデミーなどは少人数でも受けやすい料金設定になっています。eラーニングのID課金型（Schooなど）も、少人数企業に適した選択肢です。

新入社員研修会社を正しく選び、定着率向上につなげよう

新入社員研修は、大卒3年以内離職率33.8％という課題に向き合ううえで欠かせない投資です。本記事で紹介した22社は、それぞれ得意分野や費用体系、サポート内容が異なるため「研修の目的と育成したい人物像」「業界理解の深さ」「費用の透明性」「入社後のフォロー体制」「担当者との相性」という5つの視点で比較することが重要です。

なかでも、採用から育成までを動画活用で一貫して強化したい企業には、StockSun株式会社がおすすめです。採用単価80％削減や年間110人採用支援の実績を持ち、採用動画と新入社員研修動画を連動させる独自の支援を展開しています。

まずは無料相談を活用し、自社の課題や理想の育成イメージを整理するところから始めてみてください。